どうもこんにちは、タピオカ卍(@manmaimine)です！
ばんなそかな。
過去27年のパチ屋の店舗推移数が公開!
8月を過ぎた段階で、前年度超えがほぼ確定していたパチンコ店の閉店ペース。
9月以降もコンスタントに閉店が続いているわけですが…。
あと残り2ヶ月でどれだけの数が減るのか、
パチンコファンの私は戦々恐々とした日々を過ごしています。
そんな中、私のもとにある興味深い資料が送られてきました。
それは全国のパチンコ店の店舗推移表。
しかしそれを見て、トム[誰？]は訝しみました。
コロナ期を大きく超える減少数の年があるぞ、と。
今回はその謎について、当時に詳しくない私がお勉強をしていく回となります。
○○○○店舗が消えた年
というわけで、資料を見ていきましょう。
アフターコロナの数字を超える年は2つ。
そのうち一つは、1089店舗の閉店。2007年の出来事でした。
前年度からおよそ2倍以上の数字へと跳ね上がったこの年。
後に『リーマンショック』へと発展した『サブプライム問題』が顕在化したといわれている、
世界経済における大きな転換点となった1年として多くの人の記憶に残っています。
しかし前述した『リーマンショック』の発端となる、
『リーマン・ブラザーズ』の経営破綻が起きたのは2008年9月。
無学な私からすれば、外国の住宅ローン問題が即座に影響するとも思えず。
少しばかり調べてみると、当時の財政報告に興味深い記述がありました。
今回の景気後退局面では、
当初、個人消費はおおむね横ばい圏内で推移してきた。
しかし、リーマンショック後は、緩やかな減少を示すようになった。内閣府 平成21年度 年次経済財政報告 第1章 第1節 第3項
個人消費が横ばいで推移、そして緩やかに減少していったのであれば、
パチ屋の大量閉店は『サブプライム問題』が原因ではない可能性が浮上してくるわけです。
真相を探るべく私はアマゾンの奥深く、ではなくネットの海に潜っていたわけですが。
餅は餅屋。
当事者であるパチンコ業界系サイトにその答えが書いてありました。
火薬に火を付けたのはあの会社
福島県会津若松市に本社を置く東北最大のパチンコチェーン、
（株）ダイエー（金井忠義代表）が４月27日、東京地裁へ民事再生法の適用を申請した。
外界の大きな変化ではなく、内側からのうねりに飲み込まれたというわけです。
この”東北最大のチェーン店の失墜が起こした波”については、
当時の『東洋経済オンライン』から詳しい記述を見つけることが出来ました。
07年春にはホール大手のダイエーが破綻。
金融機関がこぞってホール向けの与信を絞り込んだため、
資金繰り難から破綻や廃業・転業に追い込まれる中小ホールが続出した。
真実はこういうことだったんですね。失望しましたダイエーのファンやめます（※1)。
(※1 ダイエーの民事再生手続は2011年で終結済み。)
ちなみに。
全国パチンコホールは同年12月に5年ぶりの売上プラスを記録しています。
パチンコの稼働率が上がったりしたからなんだとか。
いつぞやの状況を思い出させますが、これも淘汰というものなんでしょう。
2007年の再来が危惧される今
業界内の失墜から始まった一連の大量閉店事件。
奇しくも2022年の今においても、
そのトリガーを引きかねない要因が世間をざわつかせていますよね。
また、フィナンシャルパワーによる企業間の格差などもあり。
また同じような流れが起きても不思議ではありません。
というかほとんどこれ同じコースなんじゃ…。
ホームとしているホール、自分の好きなホール、地元民からの支持が篤い中小店。
そうしたホールが今後も消えていくと思うと悔しさで涙が溢れますが…。
パチ屋は営利企業、お金を儲けてなんぼです。
あまり”よほどな事情”がなければ、そういうものだと割り切る他ないのかもしれません。
（機歴とかレンタルとかその他諸々。）
良くも悪くも、今の状況がいつまで続くかはわかりません。
その時が来るまで、気は抜けないんでしょうね。もともと斜陽産業ですし。
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