どうもこんにちは、タピオカ卍(@manmaimine)です!
あの大騒動の裏にこんなことが…
社会の敵になったパチンコ業界
緊急事態宣言が出されていたころよりはいくらか落ち着いた感じはありますが、
それでもなお続いているコロナの脅威。
人が集まる施設やイベントは概ね忌避され、
その中でも大きく取りざたされていたのがパチンコ業界でした。
忌避であればまだ良い方で、
実際は中世の魔女狩りよろしく叩かれていましたね。
卵を投げられた店舗もあったような。
パチンコをやってる人達のことをパチンカスって言うの好きじゃないんだけど、休業してるパチンコ屋に生卵投げられてた
自分はパチンコやらないから色々分からないけど
これは、ただのカスだと思う pic.twitter.com/2CpuDo0laX
— ペヤングヤサイマシマシ (@niwakaorz) May 5, 2020
テレビ・ネットでパチンコのニュースを見ない日はないという、
異常な日々が続いていたのがまだ記憶に新しいです。
店名公表の功罪
まさしく”パブリック・エナミー”と化していたわけですが、
その要因の一つに『店名公表』がありました。
三密になり得る空間であるとして、
行政がパチ屋に対して休業要請を行いました。
これに従わなかった店舗が、
各都道府県の裁量によって店名を公表される流れになりました。
多くの店舗が休業し拡大防止に協力した半面、
店名公表された店舗にユーザーが集中するという事態も起きました。
大阪と神奈川、そして東京で面白いことになっていましたよね。
どことはいいませんが。
そんな店名公表について、面白い事実が公開されたようです。
識者1人の意見で店名公表を決行
朝日新聞のニュースなんですが。
パチンコ店名公表した都道府県、意見聴いた専門家数に差朝日新聞が店名公表に踏み切った21都道府県を調べたところ、
判断の根拠として意見を聴いた専門家の数が1人から13人とばらつきがあることがわかった。
このうち、11道府県が「緊急を要する」といった理由で1人の意見で判断していた。https://www.asahi.com/articles/ASNBM5WP6NBMPTIL01G.html
とんでもない額の流れを一人の識者の意見で止めたと。
そのどちらもが1人にしか意見を聞いてないってのはおかしい話ですよね。
記事によれば
公表を伴う休業要請や指示を出す具体的な条件は特措法に明記されていないため、
国は4月に基本的な対処方針と指針となる事務連絡を通知。
専門家の意見を判断の根拠にするよう求めたが、
どの分野の専門家が適切かなどの詳細は記されていなかった。
その結果がこれなんでしょうね。
そもそもは国の言い方に問題があったと。
結果としてクラスターはでなかったが
結果としてパチ屋からクラスターは出なかったものの、
ただでさえ減少傾向にある遊戯人口がさらに減る結果となりました。
2020年10月現在。
遊戯人口はコロナ渦以前の7割ほどまで回復したともいわれていますが。
言い換えれば、3割は未だに戻ってきていないわけで。
もう過ぎたことなので特には言いませんが、
この天災による経験が未来の糧となることを願うばかりです。
最後までお読みいただきありがとうございました!
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